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中古物件の購入からリノベーション設計施工まで

リノベーションは高い?マンションの間取変更にかかる費用の相場


 

 

一部のパーツや間取りを変えるならリフォームがおすすめ

「価格の安い中古マンションを買って、自分流にリノベーションしたい!」
あなたもそんな風に考えていませんか?でも、気になるのは費用ですよね。果たして相場はいくらぐらいなのでしょうか。

リフォームと比べて大がかりな「リノベーション」。
マンションでも戸建て住宅でも、大規模な工事をして性能を高めたり、物件としての価値を高めたりするのが「リノベーション」です。

なので、一部の間取りやパーツを替えたり修繕をしたりするのであれば、リ部ノーションより「リフォーム」がおすすめです。

では、その費用はどのぐらいかかるのでしょうか?
実際にいくらぐらいが相場なのかを調べてみました。

《キッチンや浴室のリフォーム》
・マンション・・・50~100万円
・戸建て・・・100~150万円

《リビングのリフォーム》
・マンション・・・50~100万円
・戸建て・・・100~150万円

《間取りを変更するリフォーム》
・壁とドアの取り付け・・・12~24万円
・壁の撤去と簡単な補修・・・18~30万円
・2部屋をつなげてフローリングの全張替え・・・37~52万円
・2部屋をつなげてフローリングとクロスの全張替え・・・54~70万円

 

間取りも水回りもすべて新しくするなら「スケルトンリノベ」

骨組み以外のすべてを替え、間取りも水回りも、自由自在にフルリフォームするのであれば「スケルトンリノベーション」がおすすめです。

スケルトンとは「骨組み」のこと。
設備や内装、下地や配管・配線まで、骨組み以外のすべてを解体・撤去し、ライフスタイルに合わせてゼロから設計できのが「スケルトンリノベーション」の魅力です。

とくに築15年以上経つ住宅であれば、配管や配電も取り替え時。スケルトンリノベであれば、リノベの「ついで」に新しくできるので費用も抑えられ、漏水・漏電を未然に防ぐことができます。

《スケルトンリノベがおすすめな理由》

・間取りの変更や水回りの移動も可能
・部分リフォームに比べて全体の統一感が出る
・配管や配線も新しくなるので漏水・漏電の心配が減る
・断熱性をアップして冷暖房効率を高められる
・結露防止やシックハウス対策も可能

 

スケルトンリノベ費用の相場は㎡単価10~15万円

 

「スケルトンリノベが魅力的なのは分かったけど、費用が高いんじゃない?」

スケルトンリノベーションの場合、費用の目安は「平米(㎡)単価」で見ます。
大手の相場は10~15万円。60㎡の物件であれば、概算で600~900万円ぐらいあれば、スケルトン状態からライフスタイルに合わせた間取りや設備の住宅ができます。

ただし、キッチンやトレイ、お風呂などの設備費用は、面積が小さくても変わりませんので、平米単価は割高になります。また、デザインや設備など細部にこだわればこだわるほど単価は高くなります。

77㎡で単価約12.6万円の事例

では、イメージしやすいようコストを抑えたリノベ事例をご紹介しておきます。

『広いリビングの3LDKを収納家具で仕切った大空間に変身!』
・物件は築35年の77㎡の中古マンション。
・子供が独立し夫婦2人暮らし。
・車椅子の生活を想定しバリアフリーに。
・LDK+寝室は壁ではなく収納家具で仕切ってコストを削減。
・造作の棚ではなく通販などの収納家具を使いレイアウトも自由自在。

写真でお見せできないのが残念ですが、コストを極力抑えつつ、シンプルで使い勝手がよく、壁をつくらないことでの開放感と明るさがとても印象的です。

リノベ費用は、総額で778万円。㎡単価にすると約10万円になります。

 

リノベの前にまずは住まいに使える予算を知ること

 

「とにかく安く!」「とことんこだわる」
スケルトンリノベの良さは、どちらも可能なこと。いかに予算内で希望通りのリノベーションができるかが醍醐味でもあります。

そのためにも、住まいに使える予算を決めましょう!
教育費や老後の資金、いざという時の予備費や旅行などの娯楽費、車の買い換え費など、住宅に使えるお金以外にも重要なお金の使い道は人それぞれ違います。

一般的に住宅ローンの借入枠は年収の約7~8倍と言われています。つまり、年収が600万円であれば4~5千万円ぐらいのローンが組めるということです。

ただし、ローンの組める額=返済できる額ではありません。借入限度額までローンを組んでしまったために、趣味や子供の教育に使うお金がなくなってしまった・・・という話はよく耳にします。

大切なのは、ライフスタイルに合わせてリノベーションの予算を決めること。
「我が家はどのぐらいのお金を使っても大丈夫なの?」
心配であれば、フィナンシャルプランナー(FP)などに相談してみるのもいいかもしれませんね。

 

 


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